調査の背景
諸外国と比べ、日本企業の営業生産性や営業社員のエンゲージメントが低いことや、労働賃金が長年に渡り上昇していないことが課題として取り上げられている。これらの課題の原因の一つとして考えられるのが、報酬制度の違いだ。
日本企業の従来からある年齢や勤続年数に応じて賃金水準が高くなる年功序列型の報酬制度に相対するものとして、成果に応じて支払われる報酬が、諸外国では取り入れられている。特に営業職については、売上成果や目標の達成率などに応じて、所定のパーセンテージで支払われるインセンティブ報酬が一般的だ。そこで、日本企業における営業担当者がどのような報酬体系や制度で仕事をしているのか、さらに、成果連動型の報酬によってどのようにモチベーション、コミットメント、人材獲得などに影響があるのかを明らかにするために、Xactly 株式会社として独自の調査を実施することにした。
調査方法
調査対象は、日本における営業系の職種に従事する営業一般社員のうち、22 歳～59 歳の男女を対象に行った。３日間のインターネットリサーチによって回答を回収し、2,208 名の有効回答を得ることができた。
調査結果
このガイドをご覧になれば、以下の調査結果について詳細を確認できます。
- 営業職のやりがい・報酬の実態（成果連動型報酬の導入が営業職のモチベーションを促進する）
- 成果連動型報酬体系の意向（成果連動型報酬は賃金アップへの期待）
- 人材流動性と報酬制度の関係性（成果連動型報酬により人材獲得を有利に）
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